*16:33JST 買い一巡後は膠着も39000円水準での底堅い値動きに【クロージング】 6日の日経平均は3日続伸。235.05円高の39066.53円（出来高概算21億7000万株）で取引を終えた。米国株高を背景に買いが先行して始まり、前場中盤には39190.13円まで上昇した。ただ、田村直樹日銀審議委員が講演で、「2025年度後半に1％まで利上げをしておくことが必要だ」と述べたことから、円相場が一時1ドル＝151円80銭近辺まで円高が進んだことが重荷となり、前場終盤にかけて上げ幅を縮めた。その後は様子見ムードが強まるなか、39000円を挟んでのもみ合いが続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1200に迫り、全体の7割超を占めた。セクター別では、空運、その他製品、証券商品先物、ガラス土石、精密機器など27業種が上昇。一方、輸送用機器、銀行、卸売、情報通信など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、バンナムHD<7832>、コナミG<9766>、アドバンテス<6857>が堅調だった半面、KDDI<9433>、ダイキン<6367>、富士フイルム<4901>、キッコーマン<2801>、ホンダ<7267>が軟調だった。

前日の米国市場は、ISM非製造業景況指数の弱い結果を受けて、早期利下げ観測が高まり、長期金利が低下したことが支援材料となり、主要株価指数は上昇。東京市場もハイテク株などを中心に買われたほか、先物買いも加わり、日経平均の上げ幅は一時350円を超えた。その後は、田村日銀審議委員の発言を受けた円高が重荷となったが、売り仕掛けてくる流れにはならず、全体としては底堅い相場展開だった。

東京市場は先週のディープシークショック、今週の米国による追加関税による波乱展開をこなし、落ち着きと取り戻してきている。日経平均は足元、200日移動平均線が下値支持線となっており、この水準を維持できるかが当面の注目ポイントとみられる。一方、日米首脳会談の内容を見極めたいと考えており、波乱なく通過するのか確認したいところ。また、米国では、6日に最新週の新規失業保険申請件数が発表されるほか、7日には雇用統計の発表を控えている。米国の労働市場の緩やかな軟化が示され、景気の堅調さを確認する形につながるかがポイントになりそうだ。



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