*12:53JST テイカ：隠れた生成AI関連銘柄が大幅増配で配当3.5%超の割安株、PBRも0.6倍、グローバルニッチトップ100選 グローバルニッチトップ企業100選に選定される基となった成長事業である機能性微粒子製品や圧電材料のほか、近年増伸している導電性高分子薬剤などの新規事業、汎用用途の酸化チタンや界面活性剤などの製造販売をてがけるテイカ<4027>は、配当方針を変更して大幅な増配を発表した。

足もとでは、原材料価格の高まりによるコスト上昇に加え、化粧品向け微粒子製品を中心に機能性材料事業の販売が低迷、2026年3月期の業績予想を売上高で前期比4.1%増の58,000百万円（事前予想59,000百万円）、営業利益で同51.8%減の1,700百万円（同3,300百万円）に下方修正した。同社では今期のROEが2%台、PBR1倍割れが続く公算が高いと判断し、連結株主資本配当率（DOE）3.0%を軸とした新たな配当方針、積極的な自己株式の取得を軸とした資本政策など、財務・資本政策も含めた現中期経営計画「MOVING-10 STAGE 2」の見直しを実施し、2026年5月に新たな中期経営計画を公表する予定とした。今期の配当は1株当たり60.00円となり、前期から22.00円、事前予想から20.00円増加、配当利回りで3.63%に達する。

業績予想の下方修正にもかかわらず、株価が上昇しているのは、株価を意識した経営を投資家が期待しているからであろう。新中計発表前であるため、株価の上値余地を試算し難いが、PBR1倍はまずもっての上値めどになり、達成された場合の株価は1,651円から2,600円近くまで上昇する。2027年3月期に目指されていた営業利益6,000百万円もPER15倍でも、株価で2,300円に迫る。

なお、同社のセグメントは、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品を製造・販売する機能性材料事業（2025年3月期予想売上高に対して約55%・営業利益に対して約39%）、界面活性剤・圧電材料・導電性高分子薬剤を製造・販売する電子材料・化成品事業（同約43%・同約53%）の2つに分かれている（その他（同約2%・同約8%））。

機能性材料事業における酸化チタンは、優れた白色顔料として白いものや色のついたものに使用されてきたが、現在では自動車のボディ・グラビアインキ・化粧品など、その用途はきわめて広範囲にわたっている。汎用用途の酸化チタンのシェアは圧倒的に海外勢が有していて、中国勢も躍進しているが、同社製品は高い品質水準、万全の品質管理が必要なグラビアインキで特に採用されており、産業用でも付加価値の高い製品を顧客に提供できている。また、同事業で展開している機能性微粒子製品の主な用途は、紫外線から肌を守る化粧品の原料である。化粧品用途の機能性微粒子製品の同社世界市場シェアは5割を超えるグローバルトップメーカーである。現状、売上高では汎用用途酸化チタン、利益面では機能性微粒子製品の貢献が大きいようだ。

続いて、電子材料・化成品事業では界面活性剤・圧電材料・導電性高分子薬剤の3つが主力製品となる。界面活性剤は、洗剤・シャンプーなどの生活用品から工業分野に活用されている。導電性高分子薬剤は、電気を通すことができる高分子材料で、コンデンサ用途を中心に採用されている。近年は、自動車のEV化や自動運転、生成AI（人工知能）の普及拡大に伴い、さらなる需要増加が期待されている。また、圧電材料は、エコー検査に使われる医療用超音波診断機に利用されている。医療用超音波診断機用途における圧電材料（圧電セラミックス・単結晶材料）の同社世界市場シェアは5割に迫る勢いとなる。

機能性材料事業では、機能性微粒子製品の需要増に対応するべく、新工場建設による生産能力を拡充し、さらなるシェア拡大や新製品開発などを図っているようだ。また、電子材料・化成品事業は、導電性高分子薬剤と圧電材料に注力している。導電性高分子薬剤では、生産能力を3倍に増強して自動車のEV化や自動運転、生成AI（人工知能）の普及に伴うコンデンサ需要の増加に対応し、売上高3倍以上を目指していたが、需要が増している足もとではさらなる生産能力の増強が決定されている。圧電材料では、大阪工場と米国子会社の日米両拠点で生産できる体制を整えて、さらなる市場シェアの拡大を目指している。同社の戦略投資では、新規事業の育成に取り組んでいるが、中でも、屈折率を調整する材料になりディスプレイやレンズ等への展開が期待される高屈折率チタニアゾルなどにも注目しておきたい。

＜HM＞