【これからの見通し】中東有事は継続中、市場は情報に敏感に反応　相場も戦争態勢に

　今週は米国・イスラエル対イランの有事が発生している。双方が攻撃の応酬となり、戦火は中東全域に広がっている。ホルムズ海峡封鎖の動きもあり、原油が高騰。このまま戦争が長期化すれば、世界中のインフレ上昇やサプライチェーン問題が深刻化する可能性が懸念されている。

　昨日は、イラン側が米国に「戦争終結の条件協議を提案」とNYTが報じたことをきっかけに、市場は鋭く反応した。きょうの東京市場でも序盤は急激な株式の反発の動きがみられた。しかし、戦闘は継続し、その攻撃はエスカレートしている。米国はさらなる大きな波があるとしている。現時点ではイラン側も徹底抗戦の姿勢をとっている。足元では有事のドル買いが再燃、株式市場も上げ幅縮小もしくは下げに転じる動きがみられている。

　戦争のようにインパクトの強い材料が出た局面では、初動の市場反応がパニック的になりやすく、典型的な「過剰反応」が生じる。そのため、当面は急落・急騰の揺り戻しを交えながら、ボラティリティの高い展開が続くことが想定される。中東有事はなお継続しており、基本線としては有事のドル買いとリスク回避の株安が意識される地合いだ。

　ただし、こうした局面では短期筋のポジション調整やヘッジフローが入りやすく、売りと買いが交錯しやすい。初動の過剰反応に対する巻き戻しと、有事継続によるリスク回避フローが同時に走るため、方向感が出にくいのが特徴である。したがって、ドルの押し目買い水準や株式の戻り売り水準については、どの価格帯が過剰反応による行き過ぎなのか（値幅）と、その動きが短期の揺り戻しなのか中期のトレンドなのか（時間軸）を切り分けながら慎重に判断する必要があるだろう。

　この後の海外市場では、引き続き中東有事の継続性に関するニュースが最も注目されよう。

　海外市場での経済指標発表予定は、スウェーデン消費者物価指数速報値（2月）、フランス鉱工業生産指数（1月）、ユーロ圏小売売上高（1月）、スイス雇用統計（2月）、英建設業PMI（2月）、ブラジル雇用統計（1月）などに続いて、チャレンジャー人員削減数（2月）、新規失業保険申請件数（02/22 - 02/28）、非農業部門労働生産性指数・速報値（第4四半期）、輸入物価指数（1月）、輸出物価指数（1月）など一連の米経済指標が発表される。明日の米雇用統計発表を控えて、新規失業保険申請件数の強弱が注目されよう。市場予想は21.5万件と前回の21.2万件から若干の増加が見込まれている。

　発言イベント関連では、デギンドスECB副総裁、レーン・フィンランド中銀総裁、ナーゲル独連銀総裁、ラガルドECB総裁などの講演やイベント出席が予定されている。ECB議事録（2月5日開催分）が公表される。

minkabu PRESS編集部 松木秀明