ドル円、１５８円台に上昇も維持できず　原油急騰と弱い米雇用統計＝ＮＹ為替概況

　きょうのＮＹ為替市場、後半は戻したものの、ドル高の流れが続き、ドル円も一時１５８円台に上昇。しかし、１５８円台を維持できずに伸び悩んでいる。１５８円は意識される水準となっているが、まだ上値抵抗として機能している模様。中東情勢は出口が見えず依然混迷しており、原油相場も一時９２ドル台まで急騰。一方、この日の米雇用統計が予想外の減少となったこともあり、ドルは上下動したが、結局１６０円に向かう展開にはならなかった。

　米雇用統計は、非農業部門雇用者数（ＮＦＰ）が予想外の９．２万人の減少となった。失業率も４．４％に上昇。ＦＲＢの利下げ期待を復活させる内容となった。

　ドル高は強まっているものの、円安のフォローがないこともドル円の上値を重くしている面がありそうだ。前日の植田日銀総裁の国会での答弁からも、日銀は追加利上げ姿勢を変えていない。今月の決定会合での追加利上げは見送られる可能性が高いが、４月は有力視されている。短期金融市場では６０％程度の確率で織り込まれているが、雰囲気的にはもう少し高いイメージ。

　春闘関連のニュースが伝わり始めているが、来年度も相応の賃上げが期待されている。それをもって日銀は、正常化と位置づけている利上げを実施したい意向と思われる。シナリオが狂うとすれば、中東情勢の動向であろう。もっとも、最近は日米の金利差縮小とドル円の正の相関関係が崩れていることから、素直にドル円が下落に向かうかは未知数。

　ユーロドルは一時１．１５ドル台半ばに下落。下値での買い戻しも見られ、１．１６ドル台に戻しているものの上値は重い。原油相場が一時９２ドル台まで急騰。自国でエネルギーを賄える米国よりも欧州経済は原油価格の上昇に弱いと見られている中、市場ではインフレ懸念が再び台頭している。この動きを受けて短期金融市場では、年内のＥＣＢの“利上げ”観測がさらに強まり、０．２５％ポイントの利上げをほぼ１００％で織り込む動きが出ている。ただ、ユーロ買いには結びついていない。

　ストラテジストは、中東紛争が長引くほどユーロドルは１．０５－１．１０ドルのゾーンまで下落する可能性が高まるとの見方を示している。一方、パリティ（１．００ドル）まで下落する可能性については、比較的低いと見ているようだ。もっとも、中東情勢がその頃までに安定していることが前提となっている。

　ポンドドルは後半になって買い戻されたものの、一時１．３３ドル台前半まで下落する場面が見られた。中東情勢の混迷から原油相場は一時９２ドル台まで上昇しており、為替市場はドル高が続いている。

　英国でのインフレ懸念が強まっており、短期金融市場では、今月の英中銀の利下げ確率を完全に後退させており１０％程度まで急低下している。先週末は８５％程度だった。それでもポンドドルは下値模索を続けている状況。

　次回の英消費者物価指数（ＣＰＩ）では、総合指数が再び鈍化する見込みだが、現在のエネルギー供給の混乱は今後の物価上昇圧力につながる可能性がある。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美