*16:40JST 半導体・AI関連株への利益確定の売りが重荷【クロージング】 14日の日経平均は3日ぶりに大幅反落。905.30円安の50376.53円（出来高概算25億4000万株）で取引を終えた。米国市場では利下げ期待の後退を受けてハイテク株を中心に売られるなか、東京市場でも人工知能（AI）や半導体関連株などに売りが先行して始まった影響により、取引開始直後には50246.60円まで下押しした。ただ、5万円を前に押し目を拾う動きもあり、売り一巡後は下げ渋る場面もみられた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、鉱業、繊維製品、不動産など18業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、機械、情報通信など15業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、京セラ<6971>、ニトリHD<9843>、KDDI<9433>、TOPPAN<7911>、エムスリー<2413>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、フジクラ<5803>、ファーストリテ<9983>が軟調だった。

前日の米国市場では主要株価指数がそろって下落した。複数の米連邦準備理事会（FRB）要人発言を受けて利下げ観測が後退し、足もとで過熱感が警戒されていたハイテク株が売られたことが響いた。ソフトバンクG、アドバンテス、東エレク、フジクラなどのAI関連株の下げがきつく、メガバンクなど金融株にも値を消す銘柄が増えた。また、円安が一服したことから自動車や建機、電子部品など輸出関連株にも悪影響を及ぼし、日経平均の下げ幅は一時1000円を超える場面があった。一方、好決算を発表したINPEX<1605>は2008年7月以来約17年ぶりの高値水準となったほか、TOPPANや東建物<8804>が上伸した。

米国の利下げが続くとの見立てから日経平均も年初から騰勢を強めた経緯があっただけに、FRB高官によるタカ派的な発言が警戒材料となった。政府機関が再開され、これまで見送られてきた経済指標が順次発表されることになるが、米国の景気減速懸念を強めることになれば、相場は再び波乱要因になりかねないだけに注視されるだろう。一方、来週19日にはエヌビディアの決算が発表されるだけに、投資家は決算内容に関心が集まる。


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