*15:55JST 日経平均は反発、米利下げ決定が好感され45000円台で大引け 17日の米国株式市場はまちまち。連邦準備制度理事会（FRB）が連邦公開市場委員会（FOMC）で市場の予想通り0.25％の利下げを決定したほか、追加利下げが示唆されたためダウは続伸した。その後、今回の会合で大幅利下げへの広い支持がなかったとパウエル議長が指摘すると一時下落に転じる局面もあったが終盤にかけて回復。ナスダックは半導体セクターが重しとなり終日軟調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は反発して取引を開始した。その後も輸出関連や半導体関連への買いが入り、円安進行も追い風となって上値を試す展開となった。
為替は円安が進み、これが輸出株にプラスとなる見方が意識された。加えて、半導体装置や電子部品に関連する企業から好材料が相次ぎ、ディスプレイやセンサー関連の銘柄に資金が向かった。需給面では、外資系や年金資金とみられる買いが散発的に入る一方で、利益確定売りも部分的に見られるなどして、序盤は膠着感も伴う動きとなったが、
45000円を突破してからは堅調な値動きを続け、後場にも上げ幅を広げて大引けを迎えた。

　大引けの日経平均は前日比513.05円高の45303.43円となった。東証プライム市場の売買高は17億4799万株、売買代金は4兆8546億円、業種別ではなど電気機器、非鉄金属、金属製品が値上がり率上位、電気・ガス業、その他製品、空運業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は56.3%、対して値下がり銘柄は39.3%
となっている。

　個別では、アドバンテ<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ＴＤＫ<6762>、ソニーＧ<6758>、ディスコ<6146>、ファナック<6954>、第一三共<4568>、ソフトバンクＧ<9984>、日東電<6988>、トレンド<4704>、スクリン<7735>、フジクラ<5803>、中外薬<4519>、信越化<4063>などの銘柄が上昇。

　一方、任天堂<7974>、リクルートHD<6098>、ＫＤＤＩ<9433>、ＨＯＹＡ<7741>、コナミＧ<9766>、ニトリＨＤ<9843>、味の素<2802>、ホンダ<7267>、ＳＵＢＡＲＵ<7270>、オリンパス<7733>、富士フイルム<4901>、エムスリー<2413>、テルモ<4543>、豊田通商
<8015>、良品計画<7453>などの銘柄が下落。
＜FA＞