中外製薬<4519.T>や大塚ホールディングス<4578.T>が全般地合い悪に抗して大きく買われたほか、第一三共<4568.T>、協和キリン<4151.T>、住友ファーマ<4506.T>など医薬品株に強い動きが目立つ。ハイテク系主力株中心に利益確定売り圧力が顕在化するなか、物色対象もディフェンシブ志向となっており、薬品株に投資マネーが誘導されている。医薬品は３３業種の中で唯一上昇が目立つセクターとなっている。前日の米国株市場ではファイザー＜PFE＞をはじめメルク＜MRK＞やアムジェン＜AMGN＞など医薬品株への買いの勢いが目立っており、この影響も東京市場に波及しているもようだ。この日はトランプ米大統領がファイザーの薬価引き下げで合意したことを発表、ファイザーが米国内での製造のために７００億ドルの生産投資を行う方針も明らかにしており、これによって国内の需要を喚起するとともに、関税コスト軽減に対する期待も投資資金攻勢を促す背景となったとみられている。

（注）タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。

出所：MINKABU PRESS