村田製作所<6981.T>が反発に転じたほか、ＴＤＫ<6762.T>、太陽誘電<6976.T>など電子部品株が一斉に切り返してきた。米アップル＜AAPL＞のｉＰｈｏｎｅ向けの有力サプライヤーとなっているが、今月に入ってからは米政権が打ち出す高関税政策への懸念から大きく株価水準を切り下げてきた。ところが、現地時間１１日に、トランプ米大統領はスマートフォンなど一部電子機器を相互関税の対象から除外した。米関税政策も二転三転しており、依然として不透明感は強いものの、総じてこれまでより軟化姿勢を示していることで、ハイテクセクターの風向きがやや変わったとみる向きも出てきた。電子部品株は半導体関連同様にその象徴としてショート筋の買い戻しが入っている。一方、スマホの関税対象からの除外は一時的な措置となる可能性があるため、足もとの実需の買いも限定的とみられ、リバウンド一巡後の値動きが注目される。

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出所：MINKABU PRESS