７日の東京株式市場はリスク回避目的の売りが止まらす、日経平均は３万３０００円台を大幅に下回る局面が予想される。目先市場センチメントの急速な悪化に伴い、需給先行で下げが加速した面もあり、大きく下値を売り込まれた後に売り飽き気分が台頭すれば戻り足に転じる可能性もある。１日を通して上下にボラティリティの高い値動きとなることが予想される。世界的な株安局面が続くなか、前週末の欧州株市場は文字通りの全面安で、ドイツの主要株価指数であるＤＡＸが約５％下落したのをはじめ、各国市場の下げ足に拍車がかかっている。ドイツ銀行が１０％近い急落をみせるなど、金融株への売り圧力が一気に増していることも警戒材料だ。フランスの主要株価指数であるＣＡＣ４０は年初来でマイナス圏に沈んだ。米国でもトランプ関税とそれに対する世界各国の報復関税が世界経済に及ぼす影響を懸念する売りが加速した。直近は中国が米国への報復関税を発表し米国株市場ではＮＹダウが２２００ドルあまりの急落となったほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数の下落率はダウを更に上回り５．８％に達した。エヌビディア＜NVDA＞を筆頭に半導体関連株の下げだけでなく、ゴールドマン＜GS＞、ＪＰモルガン＜JPM＞など大手金融株も波乱含みの下落を余儀なくされた。米長期金利はフシ目の４％を約半年ぶりに割り込むなど、投資資金の債券シフトの動きが観測される。なお、朝方発表された３月の米雇用統計は非農業部門の雇用者数の伸びが市場予想を上回ったが、マーケットの不安心理が改善することはなかった。東京市場でも欧米株市場が急落を続けていることを受け、先物主導で一段と地合いが悪化しそうだ。ただ、前週１週間で日経平均は３３００円あまり水準を切り下げており、いったんは空売り筋のショートカバーも予想されるところ。３万２０００円を一気に下回るような下げとなったとしても、その後は米株価指数先物やアジア株市場の動向を横にらみに下げ渋る場面が想定される。

　４日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２２３１ドル０７セント安の３万８３１４ドル８６セントと続急落。ナスダック総合株価指数は同９６２．８１９ポイント安の１万５５８７．７８６だった。

　日程面では、きょうは２月の毎月勤労統計、２月の景気動向指数速報値、日銀支店長会議、４月のさくらリポートなど。海外では２月のユーロ圏小売売上高、２月の米消費者信用残高など。



出所：MINKABU PRESS