*16:31JST 自律反発狙いの買いが優勢【クロージング】 15日の日経平均は3営業日ぶりに大幅反発。825.35円高の47672.67円（出来高概算20億5000万株）で取引を終えた。前日に1200円超下落した反動から自律反発の動きが強まった。売り先行で始まった値がさハイテク株の一角は売り一巡後に切り返す動きをみせた。また、日本時間の午後2時すぎに発表した蘭半導体大手ASMLホールディングの決算が良好な内容だったことが材料視され、アドバンテス<6857>や東エレク<8035>などが後場一段高になるなかで、日経平均は一時47774.83円まで上げ幅を広げた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄数が1400を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、サービス、ゴム製品、海運の3業種を除く、30業種が上昇。機械、証券商品先物、非鉄金属、電気機器、電気ガスの上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス、ファーストリテ<9983>、東エレク、TDK<6762>が堅調だった半面、リクルートHD<6098>、KDDI<9433>、エムスリー<2413>、信越化<4063>が軟化した。

パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長が14日の講演で、量的引き締めの終了が近いことを示唆し、米長期金利が低下したことから利下げ観測への思惑が高まった。また、国際通貨基金（IMF）が14日、日本の2025年の経済成長率予想を7月時点の0.7％から1.1％に引き上げられた。経済成長率の伸びる中では企業業績は良好に推移する可能性が高く、先行き業績の向上への期待も相場押し上げに寄与したとみられ、日経平均の上げ幅一時900円を超えた。

日経平均は反発したものの、前日までの2営業日の合計下げ幅の半値戻しにわずかに届かず、先行き不透明感は依然として拭えていない。国内では首班指名選挙の行方、海外では米国と中国の通商問題の行方を見極めるまでは積極的に上値を買い上がる雰囲気にもなりづらいと慎重に見ている向きが多いのだろう。

＜CS＞